補足になりますが、リンク先にもある、「移籍金算出基準」では、普通は、前年
の年俸、移籍元の年俸提示、移籍先の年俸の平均に、年齢に応じた係数をかけて
算出されます(J1⇔J2は、更に補正が入る)。
ただ、移籍元の年俸提示が50%以上減額だった場合には、別のルールがあり、更に、
移籍元の年俸提示が0だった場合(=戦力外通告)には、前年年俸に関わらず、ほと
んど移籍金は要求できないように規定されていると聞いたことがあります。
詳しい人がいたらフォローをお願いしたいところですが、要するに「戦力外通告」
の場合は、どう頑張っても「形式的な範囲で収まる」ようになっているようです。
ただ、マスコミが「戦力外通告」と言っていても、実際に年俸0提示かどうかは、
普通はわかりませんが。
京都がカズに0提示したときには、明らかにされましたけどね:-)